山梨県甲府市で注文住宅・リフォーム工事を手掛けている株式会社中山技建です。
「地震大国」と言われるくらい日本は地震が多い国なので、地震による住宅の被害を少しでも減らしたいと考えるお客様がたくさんいらっしゃいます。近年でも、甚大な被害をもたらす地震が幾度となく発生しており、「耐震構造」などの地震対策が家を建てる際に大切な要素となっています。そこで、今回は耐震構造とは何か、メリット・デメリットはあるのかを解説いたします！
耐震構造とは何か？
耐震構造とは、地震が起きた時に柱や梁や壁を地震の力に抵抗するように、建物自体の強度を高めて、地震の揺れに耐えるよう耐震性能を高めた構造のことです。
具体的には、柱・梁・壁・基礎などの主要構造部に十分な強度と剛性を持たせ、地震による水平方向の力や揺れに耐えられるように設計されます。建築基準法でも、震度6強から7程度の大地震でも建物が倒壊しない性能が求められるようになっており、住宅やマンション、学校などにその耐震構造が採用されています。
耐震等級について
耐震等級とは、建物の耐震性能を表す指標であり、地震に対する強さを数値で示しています。 耐震等級は1から3までの3段階に分かれており、数字が大きいほど耐震性が高く、地震への備えがより万全な構造であることを意味するものです。
耐震等級1
建築基準法における最低限の耐震性能。数百年に一度の大地震（震度6強〜7程度）でも倒壊・崩壊しない水準。
耐震等級2
等級1の1.25倍の耐震性能があり、学校や病院など災害時の避難場所として使われる建物に求められるレベル。
耐震等級3
等級1の1.5倍の耐震性能で、消防署や警察署など、防災拠点となる建物に求められる水準で、住宅の地震保険料が割引されるなどの優遇措置もある。
制震構造・免震構造との違いについて
耐震構造
建物自体の強度を高め、地震の揺れに耐える仕組みです。構造はシンプルですが、揺れが室内に伝わりやすく、家具・家電の転倒や物の落下といった二次被害のリスクが高まる傾向があります。
制震構造
建物内部にダンパーを組み込むことで揺れのエネルギーを吸収し、建物の損傷を軽減する仕組みです。特に高層階の建物で効果を発揮し、大きな揺れだけでなく、長時間続く揺れにも対応できます。
免震構造
建物の基礎部分に特殊な装置を設置し、揺れそのものを建物に伝えにくくするものです。室内の被害を最小限に抑えられますが、コストが他の構造に比べて高くなります。
では、耐震構造にすると住宅にどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
耐震構造のメリット
1.強風に強い
日本では地震に並び、台風や突風などによる被害も多く、建物が風圧に耐えられるかどうか居住の安全性に直結します。耐震構造を取り入れらていない建物では、強風があった際時に建物の壁面に大きな圧力がかかるため、構造によっては壁が変形したり、屋根が飛ばされたりすることがあります。
しかし、耐震構造の住宅は、地震に対する強度を高めるために柱・梁・壁といった構造体を頑丈にし、強い骨組みやしっかりとした接合部が確保されているため、風の力にも耐えられるよう設計・施工されているので、強風による横揺れや構造部材のたわみなどを最小限に抑えることができ、構造の損傷や内装材の破損といったリスクが軽減されます。
2.比較的コストがかからない
耐震構造は、日本の建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たす構造であり、基本的には特別な技術や高価な設備を必要としないため、一般住宅でも取り入れやすく、比較的コストを抑えられるのが大きなメリットです。耐震性能をより高めたい場合には、耐震等級を上げることで設計や資材のコストが追加でかかることにはなりますが、それでも免震構造や制震構造などの他の耐震技術に比べれば費用負担は軽く済む場合が多いです。
新築住宅だけでなく、リフォームや耐震補強にも適しており、柱や梁の補強、壁の補強、耐震金具の設置など、部分的な対策をすることにより、既存の住宅でも耐震性能を向上させられることができます。また、木造住宅や鉄筋コンクリート造など、建築の種類を問わず対応できる点も魅力で、建物の構造に合わせた補強方法を選べば、コストを抑えつつ耐震性を高めることも可能です。
3.自由に設計しやすい
耐震構造は、免震構造や制震構造に比べて自由に設計しやすいのが特徴です。免震構造では、建物と基礎の間に免震装置を設置するための空間や、メンテナンスの確保が求められ、地下室を設けるなどの特殊な設計をします。制震構造では、柱や壁にダンパーと呼ばれる制震部材を設置するスペースが必要となり、間取りや内装設計に制約が生じることもあります。一方で耐震構造では、建築計画の初期段階から間取りや構造を希望に応じて取り入れることができます。
耐震構造のデメリット
1.建物自体地震の揺れを吸収できない
耐震構造は、地震の揺れを逃がすものではなく、揺れに耐える仕組みのため、揺れそのものを吸収する機能はありません。
つまり、住んでいる人が強い揺れを直接感じることになります。特に上層階では揺れが増幅されることがあります。それにより、建物内にいると地震の揺れを体感しやすく、不安を感じやすくなることも少なくありません。
構造的には倒壊を防げても、内部環境への影響は避けられません。耐震構造は揺れに耐える構造にするため、地震が起きた時に構造材に大きな力が集中してかかることもあります。その結果、建物の変形や亀裂が生じる可能性があり、外見は無傷に見えても内部にダメージが蓄積している場合もあります。
2.地震の揺れが建物に蓄積するので繰り返す地震に弱い
耐震構造は一度の大地震には耐えられる設計になっていますが、繰り返し地震が発生することで建物にダメージが蓄積しやすいというデメリットがあります。
特に、柱や梁、接合部などは地震のたびにわずかに歪んだり、ひび割れが生じたりすることがあります。ダメージが蓄積すると、建物の耐震性が低下し、次の地震で倒壊のリスクが高まる可能性があります。そのため、地震後には専門業者による点検を行い、必要に応じて補強工事を実施することが大切です。
3.家具や家電の転倒や損傷のリスクが高い
耐震構造は建物の倒壊を防ぐことが目的ですが、地震の揺れはそのまま室内にも影響を与えるため、大きな家具や家電が転倒・損傷したり、食器棚の中身が飛び出して割れてしまったりする可能性があり、けがや二次被害の要因になる恐れがあります。室内の安全まで保証されるわけではないため、耐震構造の建物に住んでいても、家具の固定や転倒防止ベルトの設置、滑り止めマットの使用などを施すことが重要です。また、倒れやすい家具を玄関や廊下の近くに置かないようにして避難経路の確保をすることも必要です。
まとめ
耐震構造は建物自体の強度を高め、地震の揺れに耐えることで倒壊を防ぐ仕組みで、新築時には建築基準法に基づいた耐震設計が標準で組み込まれていますが、リフォーム時には補強工事が必要となり費用も変わってきます。
特に、1981年6月1日以前に建てられた建物は「旧耐震基準」と呼ばれ、耐震性が低い可能性があるため、全国の自治体では、耐震補強を行った住宅に対して補助金制度を設けていることが多いです。弊社では、この補助金を使ってリフォームされるお客様もいらっしゃいます。
山梨県でお家を建てるまたはリフォームするにあたって耐震について不安があったり、既存住宅の耐震が心配だという方は、ぜひ(株)中山技建にご相談下さい！
